思惑・資本政策低位株
ヒーハイスト
業績が赤字続きの直動機器の小型メーカーで、上場維持基準への対応や小型株の物色が重なったとみられ、2026年1月末の790円から2月9日の2,650円まで10日足らずで3倍超に急騰した。起点の2024年8月からのピーク倍率は約11倍。
物語を読む起点からの最高倍率
11.3倍
2026年2月
- 10倍に到達
- 2026年2月
- 起点から到達まで
- 約1年6か月
値動き
2024年8月の200円から、2026年2月に2,250円。
起点から今日まで、スクロールで値動きをたどる
物語を読む- 起点(安値)
- 200円2024年8月
- 2倍
- 405円2024年12月・起点から約4か月
- 10倍
- 2,175円2026年2月・起点から約1年6か月
- 最高
- 2,250円2026年2月・11.3倍
- いま
- 1,111円2026年10月9日・5.6倍・最高から-51%
何が起きたか
起点の2024年8月ごろは、直動機器(リニアブッシュ等)・精密部品加工・ユニット製品を手がける売上20億円台の会社で、営業赤字が続いていた。2025年3月期は売上22億4,500万円、経常損失1億8,900万円で、東証スタンダード市場の上場維持基準(流通株式時価総額)を満たすため株主優待を開示し、株主が約2万人に増えて基準をクリアした。2026年3月期は売上16.4億円・営業損失2.6億円・最終損失7.2億円とさらに悪化した。その一方、株価は2026年1月30日の790円から2月9日に2,650円まで急騰した。業績の裏付けは確認できず、この急騰の材料も確認できなかった。
上昇を支えた柱
確認できた業績上の支えはなく、低位の小型株への短期資金の流入が中心とみられる。急騰の具体的な材料は確認できていない。
柱が折れる兆しとして見るもの
流動性が薄い小型株のため、出来高の減少、赤字継続と上場維持基準の再抵触、増資や優待制度の変更を確認する。
年表
- 3月31日時点で株主2万210名、流通株式時価総額15.3億円となり、株主優待の開示で上場維持基準をクリアした。
- 2025年3月期決算(6月17日公開)。売上22億4,500万円、経常損失1億8,900万円。
- 1月30日に安値790円。
- 2月6日に起点から10倍、9日に年初来高値2,650円、16日にピーク(約11.3倍)。急騰の個別材料は確認できず。
- 2026年3月期決算。売上16.4億円、営業損失2.6億円、最終損失7.2億円。2027年3月期は営業黒字転換を予想し、株価が後場急騰と伝えられた。
- 7月27日の終値は894円。2026年4〜6月期は売上5.98億円(29.0%増)。
業績
| 期 | 売上高 | 営業利益 |
|---|---|---|
| 2022年3月期EDINET DB表記(FY2022) | 27億円 | 2億円 |
| 2023年3月期EDINET DB表記。営業損失は約6百万円 | 24億円 | -0.1億円 |
| 2025年3月期経常損失1.89億円。営業損益はEDINET DB上は約△1億円で確認不十分 | 22.5億円 | -1.9億円 |
| 2026年3月期日経・株探系データ。最終損失7.18億円 | 16.4億円 | -2.6億円 |
ピークのあと
ピーク(2026年2月16日)の後、2026年3月期は赤字が拡大したが、2027年3月期は売上20.66億円・営業利益1.01億円と営業黒字転換を会社は見込み、決算発表日に株価が後場急騰したと伝えられた。2026年4〜6月期は売上5.98億円(29.0%増)、直動機器は67.6%増と産業機械の需要回復が見られる。2026年7月27日の株価は894円で、2月の高値から大きく下がっている。
2倍に届いた時点のデータ
- 時価総額(概算)
- 24億円
- 起点から2倍まで
- 95営業日
- 起点から10倍まで
- 367営業日
| 値動きの条件 | 基準 | この銘柄 |
|---|---|---|
| 小型 | 時価総額が83億円未満 | 当てはまる |
| 速い | 安値から2倍まで77営業日以内 | — |
| 急騰 | 直近20日の上昇率が51%超 | 当てはまる |
| 回転 | 浮動株回転(10日売買高÷浮動株数)が0.137以上 | 当てはまる |
4つの条件は、2倍に届いた銘柄のうち10倍まで行きやすかった値動きの特徴です。詳しくはこのサイトについて。
出典
- EDINET DB: ヒーハイスト FY2026 決算
- logmi Finance: ヒーハイスト 2025年3月期決算説明
- 松井証券: ヒーハイスト 決算
- 株価履歴(traders.co.jp): ヒーハイスト
型: 思惑・資本政策(業績より、材料・資本政策・需給で株価が動いた)。 背景の確からしさ: 低(出典の質と量から判断)。調査日: 2026年10月9日。 背景は報道・決算資料などを要約したもので、原文ではありません。