構造変化テーマAI向け半導体装置

芝浦メカトロニクス

6590東証プライム · 電気機器

洗浄装置などの半導体製造装置がAI向け投資の拡大を取り込み、株価は約18.8倍になった。その後も上がり、2026年7月には起点の約53倍になった。

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起点からの最高倍率

52.9倍

2026年7月

10倍に到達
2023年5月
起点から到達まで
約3年2か月

値動き

2020年3月の139円から、2026年7月に5,980円。10倍の判定に使う起点から5年以内の最高は18.8倍で、その後も上がりました。

1倍2倍5倍10倍20倍50倍202120222023202420252026起点2倍10倍最高いま
1倍2倍5倍10倍50倍202120232025起点2倍10倍最高いま
縦軸は起点の株価を1とした倍率(配当込み・対数目盛り)。週ごとの終値。線に触れると、その週の当時の株価が出ます。

起点から今日まで、スクロールで値動きをたどる

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起点(安値)
139円2020年3月
2倍
268円2020年11月・起点から約8か月
10倍
1,229円2023年5月・起点から約3年2か月
最高
5,980円2026年7月・52.9倍
いま
4,275円2026年10月9日・37.8倍・最高から-29%

何が起きたか

起点の2020年3月は、半導体・FPD向けの洗浄装置、エッチング装置、検査装置、フリップチップボンダなどを手がける装置メーカーで、ウェーハ洗浄装置や枚葉式リン酸エッチング装置、高精度フリップチップボンダで世界トップの地位を持つとされる。2024年3月期の売上高は675.56億円、経常利益は116.11億円と前期から増え、2023年11月には通期の営業利益予想を100億円から105億円へ上方修正した。2023年3月期は年間配当が前期比280円増の510円と2期連続で増配され、2023年8月には売り出し価格の確定で上場来高値をつけた。2025年1月にはTSMCの好決算を受け、16日に株価が9.88%上昇して8,450円になった。

上昇を支えた柱

AI向けを含む半導体メーカーの設備投資再開と、洗浄・成膜・後工程(ボンダ)装置の受注増。

柱が折れる兆しとして見るもの

半導体メーカーの設備投資計画と、後工程を含む受注額の四半期の動きを、決算説明資料で確認する。

2倍のころに見えていたサイン

2倍到達(2020年11月)のころの個別材料は出典で確認できなかった。

年表

  1. 2023年3月期の年間配当を510円(前期比280円増)とし、2期連続増配。
  2. 売り出し価格の確定で上場来高値(日本経済新聞)。
  3. 2024年3月期の通期予想を上方修正(売上高660億円、営業利益105億円、経常利益100億円)。
  4. TSMCの好決算を受け、1月16日に+9.88%の8,450円(東証プライム値上がり率1位)。
  5. 2026年3月期は売上高880.39億円(8.8%増)、営業利益152.62億円(8.0%増)。

業績

期売上高営業利益
2024年3月期経常利益116.11億円(前期比10.4%増)675.6億円—
2025年3月期経常利益139.77億円(前期比20.4%増)809.2億円—
2026年3月期経常利益149億円(前期比6.6%増)880.4億円152.6億円
2027年3月期(会社予想)経常利益157億円の予想990億円—

ピークのあと

ピーク(2024年10月30日)後も業績は伸び、2025年3月期は売上高809.15億円・経常利益139.77億円、2026年3月期は売上高880.39億円・営業利益152.62億円だった。株探系のサイトでは、調査時点の株価は4,300円と表示されていた。

2倍に届いた時点のデータ

時価総額(概算)
173億円
起点から2倍まで
166営業日
起点から10倍まで
777営業日
値動きの条件基準この銘柄
小型時価総額が83億円未満—
速い安値から2倍まで77営業日以内—
急騰直近20日の上昇率が51%超—
回転浮動株回転(10日売買高÷浮動株数)が0.137以上—

4つの条件は、2倍に届いた銘柄のうち10倍まで行きやすかった値動きの特徴です。詳しくはこのサイトについて。

出典

  1. 株予報: 芝浦メカトロニクス レポート
  2. 日本経済新聞: 芝浦メカトロニクス、上場来高値 売り出し価格確定で
  3. ダイヤモンド・ザイ: 芝浦メカトロニクス、2期連続の増配を発表
  4. JPX: 芝浦メカトロニクス 決算説明資料(2023年11月)

型: 構造変化テーマ(需要の構造が変わり、それを受けた会社の利益が大きく伸びた)。副次の型: 市況循環。 背景の確からしさ: 中(出典の質と量から判断)。調査日: 2026年10月10日。 背景は報道・決算資料などを要約したもので、原文ではありません。