市況循環汎用DRAM価格
ミナトホールディングス
メモリモジュールを扱う電子機器グループが、汎用DRAM価格の記録的な上昇と連続のM&Aで業績を急拡大し、2024年8月の安値から約2年で株価が10倍超になった。
物語を読む起点からの最高倍率
11.1倍
2026年9月
- 10倍に到達
- 2026年9月
- 起点から到達まで
- 約2年1か月
値動き
2024年8月の523円から、2026年9月に5,690円。
起点から今日まで、スクロールで値動きをたどる
物語を読む- 起点(安値)
- 523円2024年8月
- 2倍
- 1,042円2025年11月・起点から約1年3か月
- 10倍
- 5,180円2026年9月・起点から約2年1か月
- 最高
- 5,690円2026年9月・11.1倍
- いま
- 5,200円2026年10月9日・10.2倍・最高から-8%
何が起きたか
起点の2024年8月は、半導体メモリ・プログラミング受託・デジタルソリューションを手がける売上200億円規模の企業で、2024年3月期の営業利益は約12億円だった。2025年3月期は売上高245億円、営業利益7.7億円と利益は伸び悩んだが、2025年4月以降にブレーンやダイキサウンドなど国内6社・海外4社を買収した。2025年11月の中間決算で四半期売上が過去最高の125億円となった。2026年に入るとサムスン電子・SKハイニックス・マイクロンがHBMに生産を移して汎用DRAMが不足し、社長は日本経済新聞に「30年で前例のない」値上がりと語った。2026年3月期の営業利益は42億円と前期の約5.5倍になり、2026年8月には2027年3月期予想を売上高810億円・営業利益100億円へ引き上げた。
上昇を支えた柱
汎用DRAMの価格上昇による採算の改善と、買収子会社の連結で売上・営業利益が急増したこと。
柱が折れる兆しとして見るもの
汎用DRAMの契約価格が下落に転じるか、四半期営業利益の通期予想に対する進捗、連続買収に伴うのれんと借入の増加を確認する。
2倍のころに見えていたサイン
2025年11月11日の2026年3月期中間決算で、四半期売上が過去最高の125億円、営業利益7.0億円、経常利益が前年同期比約62%増となり、買収による規模拡大も進んでいた。
年表
- 2025年4月23日、ブレーンとダイキサウンドの2社の買収を発表(以降もM&Aを連続して実施)。
- 2025年11月11日に中間決算を発表。四半期売上が過去最高の125億円。
- 社長が日本経済新聞に、汎用DRAMの価格上昇は30年で前例のない規模と語った(1月19日)。
- 2026年3月期決算。売上高366億円(49%増)、営業利益42億円(約5.5倍)。4月にはピーディックの子会社化も発表。
- 8月10日の4〜6月期決算で純利益が83.6倍となり通期予想を上方修正(売上高810億円・営業利益100億円)。12日・13日にストップ高、17日は東証の信用取引規制措置で反落。
- 9月18日に前日比15.6%高の5,180円で10倍へ到達。9月25日にピーク。
業績
| 期 | 売上高 | 営業利益 |
|---|---|---|
| 2023年3月期 | 226億円 | 8.1億円 |
| 2024年3月期起点の期 | 190.2億円 | 12.4億円 |
| 2025年3月期 | 245.4億円 | 7.7億円 |
| 2026年3月期売上は49%増、営業利益は約5.5倍 | 365.7億円 | 42.3億円 |
| 2027年3月期(会社予想)2026年8月の上方修正後。5月時点の計画は売上480億円・営業利益35億円 | 810億円 | 100億円 |
2倍に届いた時点のデータ
- 時価総額(概算)
- 73億円
- 起点から2倍まで
- 311営業日
- 起点から10倍まで
- 518営業日
| 値動きの条件 | 基準 | この銘柄 |
|---|---|---|
| 小型 | 時価総額が83億円未満 | 当てはまる |
| 速い | 安値から2倍まで77営業日以内 | — |
| 急騰 | 直近20日の上昇率が51%超 | — |
| 回転 | 浮動株回転(10日売買高÷浮動株数)が0.137以上 | 当てはまる |
4つの条件は、2倍に届いた銘柄のうち10倍まで行きやすかった値動きの特徴です。詳しくはこのサイトについて。
出典
- 日本経済新聞: 半導体「DRAM価格の上昇続く」 ミナトHDの相沢社長
- ログミーファイナンス: ミナトホールディングス 決算説明(2026年3月期)
- 株価アルゴリズム公式ブログ: ミナトホールディングスの株価急騰を検証
- 松井証券: ミナトホールディングス 決算
型: 市況循環(製品や素材の価格が上がり、利益が急に膨らんだ)。副次の型: M&A・ロールアップ、業績転換。 背景の確からしさ: 中(出典の質と量から判断)。調査日: 2026年10月9日。 背景は報道・決算資料などを要約したもので、原文ではありません。