業績転換バドミントン用品の利益回復

ヨネックス

7906東証スタンダード · その他製品

バドミントン用品世界大手が、2013年3月期の営業利益の底から4年で5倍に回復し、株価が約15.1倍になった。その後も上がり、2025年8月には起点の約43倍になった。

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起点からの最高倍率

43.3倍

2025年8月

10倍に到達
2016年2月
起点から到達まで
約3年3か月

値動き

2012年11月の114円から、2025年8月に4,295円。10倍の判定に使う起点から5年以内の最高は15.1倍で、その後も上がりました。

1倍2倍3倍5倍10倍20倍30倍2013201520172019202120232025起点2倍10倍最高いま
1倍2倍5倍10倍20倍2013201520172019202120232025起点2倍10倍最高いま
縦軸は起点の株価を1とした倍率(配当込み・対数目盛り)。週ごとの終値。線に触れると、その週の当時の株価が出ます。

起点から今日まで、スクロールで値動きをたどる

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起点(安値)
114円2012年11月
2倍
228円2014年9月・起点から約1年9か月
10倍
1,124円2016年2月・起点から約3年3か月
最高
4,295円2025年8月・43.3倍
いま
2,417円2026年10月9日・24.7倍・最高から-43%

何が起きたか

起点の2012年11月は、2013年3月期に営業利益が8.3億円まで落ち込む局面で、売上は380億円前後と長く横ばいだった。バドミントンのラケットやテニス、ゴルフ用品を手がけ、売上は2014年3月期に432億円、2015年3月期に476億円、2016年3月期に541億円、2017年3月期に610億円と伸びた。営業利益は2014年3月期に19.5億円、2016年3月期に32.8億円(前期比57.5%増)、2017年3月期に41.5億円となり、底から約5倍になった。10倍に到達したのは2016年2月、ピークは2016年8月1日で、リオ五輪のバドミントン女子ダブルスで日本が金メダルを取る8月18日より前だった。株価を押し上げた個別の材料(販売地域別の伸びなど)を直接示す当時の記事は確認できていない。

上昇を支えた柱

売上が4年で約1.6倍に増える中で、営業利益が底の5倍に回復したこと。

柱が折れる兆しとして見るもの

売上の伸びが鈍る、または営業利益率が下がる兆しがないかを、四半期決算で確認する。

2倍のころに見えていたサイン

2倍に到達した2014年9月の半年前の2014年3月期に、営業利益が前期の8.3億円から19.5億円へ2倍以上に増えていた。

年表

  1. 株価の起点。2013年3月期の営業利益は8.3億円と低水準。
  2. 株価が起点の2倍に到達。2014年3月期の営業利益は19.5億円に増えていた。
  3. 株価が起点の10倍に到達。
  4. 2016年3月期は売上541.6億円(前期比13.7%増)、営業利益32.8億円(同57.5%増)。
  5. 1日にピーク(起点の約15.1倍)。18日にリオ五輪バドミントン女子ダブルスで日本が金メダル。
  6. 2017年3月期は売上610.4億円、営業利益41.5億円と、この時期の最高。

業績

期売上高営業利益
2013年3月期営業利益の底388.3億円8.3億円
2014年3月期431.7億円19.5億円
2016年3月期541.6億円32.8億円
2017年3月期610.4億円41.5億円
2018年3月期ピーク後は減益621.9億円29.3億円

ピークのあと

ピーク後の2018年3月期は売上622億円・営業利益29.3億円、2019年3月期は24.8億円、2020年3月期は24.2億円と利益が減り、コロナ禍の2021年3月期は営業利益10.3億円まで落ちた。その後は急回復し、2022年3月期に67.4億円、2026年3月期に165.5億円と、ピーク時のおよそ4倍の水準に達している。

2倍に届いた時点のデータ

時価総額(概算)
196億円
起点から2倍まで
443営業日
起点から10倍まで
802営業日
値動きの条件基準この銘柄
小型時価総額が83億円未満—
速い安値から2倍まで77営業日以内—
急騰直近20日の上昇率が51%超—
回転浮動株回転(10日売買高÷浮動株数)が0.137以上—

4つの条件は、2倍に届いた銘柄のうち10倍まで行きやすかった値動きの特徴です。詳しくはこのサイトについて。

出典

  1. IRBANK: ヨネックス 売上高と営業利益の推移
  2. 松井証券: ヨネックス 決算推移
  3. 日本オリンピック委員会: リオ2016 バドミントンの結果(8月18日)

型: 業績転換(赤字や低収益から、利益率が大きく改善した)。 背景の確からしさ: 低(出典の質と量から判断)。調査日: 2026年10月10日。 背景は報道・決算資料などを要約したもので、原文ではありません。