構造変化テーマAIデータセンター
岡本硝子
光学ガラスの小型メーカーで、AIデータセンターの光通信モジュールに使う光アイソレータ向けガラス偏光子の需要急拡大が材料視され、業績が赤字のまま2024年8月の安値から約1年半で株価が約15倍になった。
物語を読む起点からの最高倍率
15.3倍
2026年2月
- 10倍に到達
- 2026年1月
- 起点から到達まで
- 約1年5か月
値動き
2024年8月の101円から、2026年2月に1,546円。
起点から今日まで、スクロールで値動きをたどる
物語を読む- 起点(安値)
- 101円2024年8月
- 2倍
- 215円2024年12月・起点から約3か月
- 10倍
- 1,100円2026年1月・起点から約1年5か月
- 最高
- 1,546円2026年2月・15.3倍
- いま
- 895円2026年10月9日・8.9倍・最高から-42%
何が起きたか
起点の2024年8月ごろは、プロジェクター用反射鏡や自動車用カバーガラスなどを手がける売上47億円前後の会社で、営業利益は1億円前後と薄く、2026年3月期には営業赤字(△78百万円)に落ちた。プロジェクター需要の低迷が重しだった一方、決算説明資料では2025年度上期にガラス偏光子の需要が拡大基調で、受注が前年度比200%以上と説明された。偏光子は光アイソレータの部品で、AIデータセンターの光通信モジュールに使われる。生産能力増強に1億円の設備投資を行い能力を倍にする計画も示された。2026年2月6日に株価が前日比24.08%高の1,546円となり、2月9日に年初来高値1,638円を付けた。
上昇を支えた柱
AIデータセンター向け光通信モジュールの光アイソレータに使うガラス偏光子の需要急拡大と、その生産能力の増強計画。
柱が折れる兆しとして見るもの
ガラス偏光子の受注が実際に売上と利益に結びつくか、設備投資の進み具合、プロジェクター事業の赤字が全体の利益を打ち消していないかを四半期決算で確認する。
2倍のころに見えていたサイン
2025年度上期の決算説明資料に、ガラス偏光子の需要が拡大基調で受注が前年度比200%以上、本社工場への累計1億円の投資で生産能力を100%増やす計画が記載された。2倍到達(2024年12月)の時点でこれらが外から見えていたかは確認できていない。
年表
- 12月4日に起点から2倍に到達。
- 2025年度上期の決算説明資料で、ガラス偏光子の需要拡大、受注が前年度比200%以上、生産能力増強の計画を説明。
- 1月19日に起点から10倍に到達。
- 2月6日に前日比24.08%高の1,546円、2月9日に年初来高値1,638円。ガラス偏光子の生産能力目標引き上げが材料視された(発表日は2026年6月26日との出典もあり未確定)。
- 2026年3月期決算。売上47億円、営業損益は△78百万円の赤字。2027年3月期は営業利益1.9億円を予想。
- 6月16日に1日で20.1%高。
業績
| 期 | 売上高 | 営業利益 |
|---|---|---|
| 2023年3月期EDINET DB表記(FY2023) | 49億円 | 1億円 |
| 2024年3月期EDINET DB表記。営業利益62百万円 | 46億円 | 0.6億円 |
| 2025年3月期EDINET DB表記 | 47億円 | 1億円 |
| 2026年3月期EDINET DB表記。営業利益△78百万円。光学事業が売上の44%(21億円) | 47億円 | -0.8億円 |
ピークのあと
ピークは2026年2月6日。検索結果では、ガラス偏光子の生産能力目標を2029年3月期に2026年3月期比10倍、2030年3月期に13倍へ引き上げ、1億円の設備投資を前倒しするとの発表が材料視されたとされるが、日付は2026年2月6日と6月26日の2説あり確定できていない。2026年6月16日には1日で20.1%高、10月1日には米国のGI法特許査定を受けて上昇した。2027年3月期の営業利益は1.9億円(約3.5倍)を会社は見込む。
2倍に届いた時点のデータ
- 時価総額(概算)
- 64億円
- 起点から2倍まで
- 82営業日
- 起点から10倍まで
- 353営業日
| 値動きの条件 | 基準 | この銘柄 |
|---|---|---|
| 小型 | 時価総額が83億円未満 | 当てはまる |
| 速い | 安値から2倍まで77営業日以内 | — |
| 急騰 | 直近20日の上昇率が51%超 | 当てはまる |
| 回転 | 浮動株回転(10日売買高÷浮動株数)が0.137以上 | 当てはまる |
4つの条件は、2倍に届いた銘柄のうち10倍まで行きやすかった値動きの特徴です。詳しくはこのサイトについて。
出典
型: 構造変化テーマ(需要の構造が変わり、それを受けた会社の利益が大きく伸びた)。 背景の確からしさ: 低(出典の質と量から判断)。調査日: 2026年10月9日。 背景は報道・決算資料などを要約したもので、原文ではありません。