構造変化テーマ再生可能エネルギー

レノバ

9519東証プライム · 電気・ガス業

太陽光・バイオマス・洋上風力など再生可能エネルギー発電の開発で期待が高まり、2017年8月の起点から最高で約24.6倍になった。

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起点からの最高倍率

24.6倍

2021年9月

10倍に到達
2020年11月
起点から到達まで
約3年2か月

値動き

2017年8月の249円から、2021年9月に6,130円。

1倍2倍3倍5倍10倍20倍20182020202220242026起点2倍10倍最高いま
1倍2倍5倍10倍20倍20182020202220242026起点2倍10倍最高いま
縦軸は起点の株価を1とした倍率(配当込み・対数目盛り)。週ごとの終値。線に触れると、その週の当時の株価が出ます。

起点から今日まで、スクロールで値動きをたどる

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起点(安値)
249円2017年8月
2倍
533円2018年3月・起点から約7か月
10倍
2,576円2020年11月・起点から約3年2か月
最高
6,130円2021年9月・24.6倍
いま
844円2026年10月9日・3.4倍・最高から-86%

何が起きたか

レノバは固定価格買取制度(FIT)を土台に、太陽光・バイオマスなどの発電所を開発・運営する会社である。売上高は2016年3月期の85.6億円から2020年3月期の191.7億円へ約2.2倍、営業利益は21.1億円から58.8億円へ約2.8倍になった。2021年1月13日に高値4,835円をつけ、2021年3月11日には2,924円まで調整したと報じられた。2021年9月にピーク(起点の約24.6倍)をつけたが、そのきっかけは今回確認できなかった。2021年12月に秋田県由利本荘市沖の洋上風力の入札で三菱商事の連合に敗れ、12月27日から2日連続のストップ安となり、2022年1月28日には時価総額が約1,238億円まで下がった。脱炭素の流れに乗る期待が、10倍の背景とみられる。

上昇を支えた柱

再生可能エネルギー発電所の開発案件が増え、大型の洋上風力などが将来の収益になるという期待。

柱が折れる兆しとして見るもの

入札の落選や発電事業のコスト上昇、電力市場価格の変動を、決算の営業利益と案件の落札状況で確認する。実際に2022年3月期の営業利益は8.7億円へ落ち込んだ。

2倍のころに見えていたサイン

2倍到達(2018年3月)の前後では、2018年3月期の営業利益が前期比で約32%増の36.8億円となっていた。確認できたサインはこの程度である。

年表

  1. 株価が起点をつける。
  2. 高値4,835円(1月13日)。
  3. 安値2,924円(3月11日)。
  4. 株価がピーク。きっかけは未確認。
  5. 秋田県由利本荘市沖の洋上風力の入札で三菱商事の連合に敗れ、12月27日から2日連続のストップ安。
  6. 時価総額が約1,238億円まで下がる(1月28日)。

業績

期売上高営業利益
2017年3月期edinetdb.jp の年次データに基づく。年度表記は概ね決算期の年82.7億円27.9億円
2018年3月期edinetdb.jp の年次データに基づく117.4億円36.8億円
2020年3月期edinetdb.jp の年次データに基づく191.7億円58.8億円
2021年3月期edinetdb.jp の年次データに基づく205.5億円46.1億円
2022年3月期edinetdb.jp の年次データに基づく。洋上風力の落札失敗の時期に重なる292.1億円8.7億円

ピークのあと

ピーク(2021年9月)の後、2021年12月に洋上風力の入札に落選して急落し、時価総額は2022年1月28日に約1,238億円へ縮んだ。2022年3月ごろから一部持ち直したとの記述がある。

2倍に届いた時点のデータ

時価総額(概算)
486億円
起点から2倍まで
155営業日
起点から10倍まで
808営業日
値動きの条件基準この銘柄
小型時価総額が83億円未満—
速い安値から2倍まで77営業日以内—
急騰直近20日の上昇率が51%超—
回転浮動株回転(10日売買高÷浮動株数)が0.137以上当てはまる

4つの条件は、2倍に届いた銘柄のうち10倍まで行きやすかった値動きの特徴です。詳しくはこのサイトについて。

出典

  1. J-CAST会社ウォッチ: レノバ(2021年5月)
  2. 東洋経済オンライン: レノバ
  3. EDINET DB: レノバ 財務データ
  4. 株探ニュース: レノバ 2022年6月21日

型: 構造変化テーマ(需要の構造が変わり、それを受けた会社の利益が大きく伸びた)。 背景の確からしさ: 中(出典の質と量から判断)。調査日: 2026年10月10日。 背景は報道・決算資料などを要約したもので、原文ではありません。