構造変化テーマEUV向け感光材
東洋合成工業
半導体の微細化(EUV)に対応した感光材の需要を背景に利益が伸び、2016年2月の安値から約30倍まで上昇した。その後も上がり、2021年11月には起点の約39倍になった。
物語を読む起点からの最高倍率
38.8倍
2021年11月
- 10倍に到達
- 2020年1月
- 起点から到達まで
- 約3年10か月
値動き
2016年2月の505円から、2021年11月に18,670円。10倍の判定に使う起点から5年以内の最高は30.1倍で、その後も上がりました。
起点から今日まで、スクロールで値動きをたどる
物語を読む- 起点（安値）
- 505円2016年2月
- 2倍
- 1,000円2017年8月・起点から約1年5か月
- 10倍
- 4,840円2020年1月・起点から約3年10か月
- 最高
- 18,670円2021年11月・38.8倍
- いま
- 10,630円2026年10月9日・22.7倍・最高から-42%
何が起きたか
起点の2016年2月ごろの同社は、半導体・液晶用フォトレジストの感光材と高純度溶剤、医薬・香料原料などを手がける化学メーカーで、2017年3月期の営業利益は約5億円と小さかった。その後、先端半導体向けの感光材が伸び、営業利益は2018年3月期13.0億円、2020年3月期21.8億円、2022年3月期46.2億円と拡大した。日本経済新聞は2020年2月に、EUV対応の感光材で先端を走る同社の株価が2019年初めの800円台から2年で14倍になったと報じた。市場は同社を地味な化学メーカーから、世界シェア首位級の感光材を持つ半導体材料企業として見直した。
上昇を支えた柱
EUVなど先端世代に対応する感光材(光酸発生剤など)の需要拡大が、売上と営業利益を押し上げたこと。
柱が折れる兆しとして見るもの
EUV向けを含む感光材の売上が伸び続けているか、営業利益率が下がっていないかを決算で確認する。
2倍のころに見えていたサイン
2017年8月の2倍到達の時期は、2018年3月期の営業利益が前期の5.3億円から13.0億円へ増える年度にあたる。ただし2倍到達時点で市場が何を材料にしたかは、今回の調査では確認できなかった。
年表
- 2017年3月期は売上高181.8億円、営業利益5.3億円。
- 2018年3月期の営業利益が13.0億円に増加。
- 日本経済新聞が、EUV対応の感光材で先端を走る同社の株価が2年で14倍になったと報道。
- 2020年3月期は売上高244.6億円、営業利益21.8億円。
- 2021年3月期は売上高271.6億円、営業利益29.4億円。
- 2022年3月期は売上高331.4億円、営業利益46.2億円。
業績
| 期 | 売上高 | 営業利益 |
|---|---|---|
| 2017年3月期 | 181.8億円 | 5.3億円 |
| 2018年3月期 | 205.4億円 | 13億円 |
| 2020年3月期 | 244.6億円 | 21.8億円 |
| 2021年3月期 | 271.6億円 | 29.4億円 |
| 2022年3月期 | 331.4億円 | 46.2億円 |
ピークのあと
ピーク(2021年1月13日)後も2022年3月期は売上高331.4億円・営業利益46.2億円と伸びたが、この営業利益が以後の最高水準で、その後は調整局面が続いた。2025年3月期は売上高構成比が感光材62%、化成品38%。2027年3月期の会社予想は売上高500億円・営業利益58億円で、ピーク後の株価の下落率は確認できていない。
2倍に届いた時点のデータ
- 時価総額（概算）
- 75億円
- 起点から2倍まで
- 368営業日
- 起点から10倍まで
- 977営業日
| 値動きの条件 | 基準 | この銘柄 |
|---|---|---|
| 小型 | 時価総額が83億円未満 | 当てはまる |
| 速い | 安値から2倍まで77営業日以内 | — |
| 急騰 | 直近20日の上昇率が51%超 | — |
| 回転 | 浮動株回転（10日売買高÷浮動株数）が0.137以上 | — |
4つの条件は、2倍に届いた銘柄のうち10倍まで行きやすかった値動きの特徴です。詳しくはこのサイトについて。
出典
- 東洋合成、「EUV」感光材で先端走る 2年で株価14倍(日本経済新聞)
- 東洋合成工業 決算推移(IRBANK)
- 企業動向 東洋合成工業 EUV用途の感光材が好調(MIRU)
- SBI証券 dom em weekly(東洋合成工業の事業紹介)
型: 構造変化テーマ（需要の構造が変わり、それを受けた会社の利益が大きく伸びた）。副次の型: 業績転換。 背景の確からしさ: 中（出典の質と量から判断）。調査日: 2026年10月10日。 背景は報道・決算資料などを要約したもので、原文ではありません。