高成長いきなり!ステーキ急拡大

ペッパーフードサービス

3053東証スタンダード · 小売業

立ち食いステーキ「いきなり!ステーキ」の出店拡大で業績が伸び、株価は最高で約61倍になった。

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起点からの最高倍率

61.0倍

2017年10月

10倍に到達
2017年5月
起点から到達まで
約3年11か月

値動き

2013年6月の134円から、2017年10月に7,840円。

1倍2倍5倍10倍20倍50倍2014201620182020202220242026起点2倍10倍最高いま
1倍2倍5倍10倍50倍2014201620182020202220242026起点2倍10倍最高いま
縦軸は起点の株価を1とした倍率(配当込み・対数目盛り)。週ごとの終値。線に触れると、その週の当時の株価が出ます。

起点から今日まで、スクロールで値動きをたどる

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起点(安値)
134円2013年6月
2倍
285円2014年4月・起点から約10か月
10倍
1,298円2017年5月・起点から約3年11か月
最高
7,840円2017年10月・61.0倍
いま
197円2026年10月9日・1.6倍・最高から-97%

何が起きたか

起点の2013年6月ごろは、「ペッパーランチ」を主力とする外食チェーンだった。2013年12月に銀座でステーキを立ち食いで提供する「いきなり!ステーキ」の1号店を出し、店舗数は2014年12月に30店、2015年に77店、2016年に115店と増えた。2016年度のいきなり!ステーキ部門の売上高は141億円で、全社売上高の6割を超えた。2017年は2月にニューヨークへ海外1号店を出し、4月28日に発表した第1四半期は営業利益が5.76億円と前年同期の約2.9倍になって通期予想が引き上げられた。ある記事は、2016年末と比べて約12倍という株価の上昇を伝えている。

上昇を支えた柱

いきなり!ステーキの出店拡大と高い回転率による売上・利益の伸び。

柱が折れる兆しとして見るもの

既存店1店舗あたりの売上と店舗同士の競合の度合い(既存店売上の前年比)を、月次の売上報告で確認する。

2倍のころに見えていたサイン

2倍到達(2014年4月)のころの個別材料は出典で確認できなかった。事業面では、2013年12月の1号店から1年で30店へ急増しており、出店ペースの速さが先に見えていた。

年表

  1. 銀座に「いきなり!ステーキ」1号店を開店。
  2. 店舗数が30店に拡大。
  3. 店舗数が77店に拡大(2015年中)。
  4. 店舗数が115店に拡大。部門売上高141億円で全社の6割超。
  5. ニューヨークに海外1号店を開店(2月23日)。
  6. 第1四半期の営業利益5.76億円(前年同期の約2.9倍)と通期上方修正を発表(4月28日)。
  7. 店舗数が155店(9月末)。
  8. 2019年12月期の営業赤字見通し。株価は1,600円前後から翌年3月に600円台へ下落。

業績

期売上高営業利益
2016年12月期 いきなり!ステーキ部門部門売上高141億円(部門の営業利益は不明)。全社売上高の6割超——
2017年第1四半期前年同期の約2.9倍—5.8億円
2018年12月期検索結果の要約による数字。売上高は前期比75.3%増635億円38.6億円
2019年12月期(会社予想)2006年の上場以来初の営業赤字の見通し—-7.3億円

ピークのあと

2019年12月期は店舗同士の競合や不採算店の撤退費用で、上場以来初めて営業赤字(7.31億円)になる見通しとなった。株価は2019年11月ごろの1,600円前後から、2020年3月には600円台まで下がったと報じられた。2020年は直営48店・FC26店の退店が計画された。

2倍に届いた時点のデータ

時価総額(概算)
173億円
起点から2倍まで
208営業日
起点から10倍まで
957営業日
値動きの条件基準この銘柄
小型時価総額が83億円未満—
速い安値から2倍まで77営業日以内—
急騰直近20日の上昇率が51%超当てはまる
回転浮動株回転(10日売買高÷浮動株数)が0.137以上—

4つの条件は、2倍に届いた銘柄のうち10倍まで行きやすかった値動きの特徴です。詳しくはこのサイトについて。

出典

  1. マネーフォワード クラウド: ペッパーフードサービス株価上昇の分析
  2. 現代ビジネス: いきなり!ステーキの急成長
  3. 東西ブログ: ペッパーフードサービス 2019年12月
  4. JPX: ペッパーフードサービス 決算短信(2019年11月14日)

型: 高成長(売上と利益が毎年大きく伸び続けた)。副次の型: 新製品・ヒット。 背景の確からしさ: 中(出典の質と量から判断)。調査日: 2026年10月10日。 背景は報道・決算資料などを要約したもので、原文ではありません。