高成長サイバーセキュリティ
グローバルセキュリティエキスパート
サイバーセキュリティのコンサルティング・教育・人材サービスが約5年間、売上を年25%前後で伸ばして営業利益が5倍になり、2026年9月のセキュリティ株への資金流入も重なって、2022年1月の安値から株価が10倍超になった。
物語を読む起点からの最高倍率
12.6倍
2026年10月
- 10倍に到達
- 2026年9月
- 起点から到達まで
- 約4年7か月
値動き
2022年1月の2,148円から、2026年10月に6,540円(途中で株式分割あり)。
起点から今日まで、スクロールで値動きをたどる
物語を読む- 起点(安値)
- 2,148円2022年1月
- 2倍
- 4,395円2022年3月・起点から約1か月
- 10倍
- 5,300円2026年9月・起点から約4年7か月・分割後の値
- 最高
- 6,540円2026年10月・12.6倍・分割後の値
- いま
- 6,540円2026年10月9日・12.6倍・最高から0%・分割後の値
何が起きたか
起点の2022年1月は、グロース株が売られた時期で、同社は2022年3月期に売上高44億円・営業利益4.4億円の小さな企業だった。事業はセキュリティコンサルティング、教育、人材サービスで、売上は2022年3月期から2026年3月期まで毎年25%前後伸び、営業利益は約5倍の22億円になった。株価は2026年2月25日に年初来安値2,200円を付けたあと、5月に今期の営業利益3割増益予想と増配が材料になって急浮上した。SBI証券のレポートによると、9月にAI開発の減速論が出てセキュリティ株が注目され、日本株は10倍到達の9月15日に上昇した。業績の成長に、テーマ人気による評価倍率の拡大が重なったとみられ、10月9日時点のPERは約49倍だ。
上昇を支えた柱
サイバーセキュリティ対策の需要が続き、売上と利益が毎年20%台の成長を続けたこと。
柱が折れる兆しとして見るもの
売上の伸び率が年20%台を下回るか、人材サービスの人員確保、PER約49倍の評価が成長鈍化で縮まないかを確認する。
年表
- 2022年3月18日にブロードバンドセキュリティとの資本業務提携を発表(2倍到達の日の後)。
- 2022年3月期決算。売上高44億円(前期比48.9%増)、営業利益4.4億円(同81.2%増)。
- 2026年3月期上期の経常利益が前年同期比約38%増となった。
- 2027年3月期の営業利益3割増益予想と増配が伝えられ、年初来安値圏から急浮上した。
- SBI証券のレポートによれば、9月12日のAI開発減速論をきっかけにセキュリティ株が注目され、9月15日に10倍へ到達。9月18日に年初来高値5,930円。
- 2027年3月期第1四半期(4〜6月)は売上高27.7億円(前年同期比23.9%増)、営業利益は同約41.7%増。10月6日にピーク。
業績
| 期 | 売上高 | 営業利益 |
|---|---|---|
| 2022年3月期起点の期 | 43.9億円 | 4.4億円 |
| 2023年3月期 | 55.6億円 | 7.4億円 |
| 2024年3月期 | 70億円 | 11.1億円 |
| 2025年3月期 | 88億円 | 16.2億円 |
| 2026年3月期 | 110.2億円 | 22.4億円 |
ピークのあと
ピークは2026年10月6日。10月9日は6,500円で、9月25日の5,490円より高い。ピーク後の変化は確認できなかった。
2倍に届いた時点のデータ
- 時価総額(概算)
- 174億円
- 起点から2倍まで
- 29営業日
- 起点から10倍まで
- 1133営業日
| 値動きの条件 | 基準 | この銘柄 |
|---|---|---|
| 小型 | 時価総額が83億円未満 | — |
| 速い | 安値から2倍まで77営業日以内 | 当てはまる |
| 急騰 | 直近20日の上昇率が51%超 | 当てはまる |
| 回転 | 浮動株回転(10日売買高÷浮動株数)が0.137以上 | 当てはまる |
4つの条件は、2倍に届いた銘柄のうち10倍まで行きやすかった値動きの特徴です。詳しくはこのサイトについて。
出典
- SBI証券: サイバーセキュリティ関連銘柄が注目(2026-09-16)
- みんかぶ(株探配信): Gセキュリがカイ気配で大底圏から急浮上
- 株探: グローバルセキュリティエキスパート、上期経常が38%増益で着地(2025-10-30)
- 松井証券: グローバルセキュリティエキスパート 決算
- マネックス証券 銘柄スカウター: グローバルセキュリティエキスパート
型: 高成長(売上と利益が毎年大きく伸び続けた)。副次の型: 構造変化テーマ。 背景の確からしさ: 中(出典の質と量から判断)。調査日: 2026年10月9日。 背景は報道・決算資料などを要約したもので、原文ではありません。