業績転換造船

古野電気

6814東証プライム · 電気機器

2023年1月の安値から、中国の造船各社の高水準な手持ち工事量と北米プレジャーボート向けを背景に舶用機器の販売が伸び、営業利益が約10倍に増えて株価が約12倍になった。

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起点からの最高倍率

12.4倍

2025年10月

10倍に到達
2025年10月
起点から到達まで
約2年8か月

値動き

2023年1月の903円から、2025年10月に9,950円。

1倍2倍3倍5倍10倍202420252026起点2倍10倍最高いま
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縦軸は起点の株価を1とした倍率(配当込み・対数目盛り)。週ごとの終値。線に触れると、その週の当時の株価が出ます。

起点から今日まで、スクロールで値動きをたどる

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起点(安値)
903円2023年1月
2倍
1,755円2023年11月・起点から約9か月
10倍
8,330円2025年10月・起点から約2年8か月
最高
9,950円2025年10月・12.4倍
いま
8,020円2026年10月9日・10.2倍・最高から-18%

何が起きたか

起点の2023年1月ごろは、魚群探知機や航海機器など舶用電子機器を主力とする老舗メーカーで、2023年2月期の営業利益は15億円と低水準だった。その後、商船向けでは中国の造船会社の手持ち工事量が高水準となり、建造能力の拡大と納期の前倒しで同社製品の販売が増えた。北米のプレジャーボート向けも好調だった。営業利益は2024年2月期に65億円、2025年2月期に132億円、2026年2月期に162億円と3年連続で過去最高を更新した。2025年10月10日には2026年2月期の経常利益予想を125億円から175億円へ上方修正し、同月にピークを付けた。

上昇を支えた柱

世界的な船舶需要の高まりで中国の造船所向けを中心に商船向け舶用機器の販売が増え、売上と利益率がともに改善したこと。

柱が折れる兆しとして見るもの

中国造船各社の新規受注と手持ち工事量、北米プレジャーボート向けの需要、為替の動きを、四半期ごとの舶用事業の売上と受注残で確認する。

2倍のころに見えていたサイン

2倍到達の2023年11月ごろは、2024年2月期にかけて営業利益が前期の15億円から65億円へ回復していく局面にあたるとみられる。決算ベースでは3期連続の最高益の入口だった。当時の個別開示の詳細は確認できていない。

年表

  1. 2023年2月期の売上高913億円、営業利益15億円(低水準の起点)。
  2. 2024年2月期に売上高1,149億円、営業利益65億円へ回復。
  3. 2025年2月期に売上高1,270億円、営業利益132億円と最高益を更新。
  4. 10月10日に2026年2月期通期予想を上方修正(経常利益125億円→175億円)。中間期の売上高・各利益が過去最高。中国の商船向けと北米プレジャーボート向けが好調。
  5. 2026年2月期決算。売上高1,406億円、営業利益162億円で3年連続の過去最高。

業績

期売上高営業利益
2023年2月期百万円値(91,325、1,523)を億円に換算913億円15億円
2024年2月期百万円値(114,850、6,521)を換算1,149億円65億円
2025年2月期百万円値(126,953、13,181)を換算1,270億円132億円
2026年2月期百万円値(140,616、16,246)を換算。舶用が売上の85%1,406億円162億円

ピークのあと

ピーク(2025年10月27日)の後、2026年2月期決算では売上高1,406億円・営業利益162億円と3年連続で過去最高を更新した。株価は2026年10月9日時点で8,010円、時価総額は約2,555億円と報じられている(ピーク時の水準との比較は未確認)。

2倍に届いた時点のデータ

時価総額(概算)
530億円
起点から2倍まで
200営業日
起点から10倍まで
674営業日
値動きの条件基準この銘柄
小型時価総額が83億円未満—
速い安値から2倍まで77営業日以内—
急騰直近20日の上昇率が51%超—
回転浮動株回転(10日売買高÷浮動株数)が0.137以上当てはまる

4つの条件は、2倍に届いた銘柄のうち10倍まで行きやすかった値動きの特徴です。詳しくはこのサイトについて。

出典

  1. 神戸新聞: 古野電気 2025年8月中間決算と業績予想の修正
  2. 古野電気 IR: 業績予想の修正に関するお知らせ(2025-10-10)
  3. 株探: 古野電気(6814)ニュース 2025-10-03
  4. kabuyoho: 古野電気 企業概要とセグメント売上
  5. 古野電気 決算の業績推移(松井証券・モネックス・gurafu 等で突合)

型: 業績転換(赤字や低収益から、利益率が大きく改善した)。副次の型: 構造変化テーマ。 背景の確からしさ: 中(出典の質と量から判断)。調査日: 2026年10月9日。 背景は報道・決算資料などを要約したもので、原文ではありません。