起点からの最高倍率
16.1倍
2026年2月
- 10倍に到達
- 2025年10月
- 起点から到達まで
- 約4年11か月
値動き
2020年10月の1,240円から、2026年2月に18,255円。10倍の判定に使う起点から5年以内の最高は11.2倍で、その後も上がりました。
起点から今日まで、スクロールで値動きをたどる
物語を読む- 起点（安値）
- 1,240円2020年10月
- 2倍
- 2,527円2021年1月・起点から約2か月
- 10倍
- 11,395円2025年10月・起点から約4年11か月
- 最高
- 18,255円2026年2月・16.1倍
- いま
- 2,282円2026年10月9日・10.2倍・最高から-37%・分割後の値
何が起きたか
起点の2020年10月は、新型コロナで旅客機向けの航空宇宙事業が大きく落ち込み、巨額の赤字を抱えていた時期だった。その後、航空需要の回復で航空宇宙システムが黒字へ戻り、エネルギーソリューション&マリンの採算も改善した。2025年3月期は売上収益2兆1,290億円、事業利益1,431億円で過去最高になった。さらに防衛予算の拡大と二輪車の好調が加わり、2026年3月期は売上収益2兆3,112億円と最高を更新した。2025年12月の防衛売上の上振れ期待、2026年1月の水素関連契約、2026年2月の増配と1株を5株とする株式分割の発表が続いたと整理されている。
上昇を支えた柱
防衛予算の拡大と航空宇宙事業の回復で、重工の複数事業がそろって採算改善に向かったこと。
柱が折れる兆しとして見るもの
防衛関連の受注残と売上の伸び、航空宇宙の利益率、PS&E(二輪車などのパワースポーツ&エンジン)の関税・為替の影響、潜水艦修理を巡る不正調査の影響を決算で確認する。
年表
- 株価の起点。コロナ禍で航空宇宙が落ち込んだ時期。
- 業績予想の上方修正と好決算を発表し株価が急騰した(株価が動いた理由 +5.63%)。
- 2025年3月期決算。売上収益2兆1,290億円、事業利益1,431億円で過去最高。
- アナリストの目標株価引き上げと防衛関連株の出遅れ買いで大幅高(+4.73%)。
- 防衛関連の売上上振れ期待が高まったと整理されている。
- 水素関連の契約が材料視された。
- 2月9日に決算・増配・1株を5株とする株式分割を発表。
業績
| 期 | 売上高 | 営業利益 |
|---|---|---|
| 2022年3月期概数。事業利益ベースかどうかは未確認 | 1.5兆円 | 304億円 |
| 2023年3月期概数。事業利益ベースかどうかは未確認 | 1.73兆円 | 824億円 |
| 2024年3月期事業利益。2025年3月期の「前期比+969億円」から逆算 | 1.85兆円 | 462億円 |
| 2025年3月期事業利益。過去最高 | 2.13兆円 | 1,431億円 |
| 2026年3月期営業利益は財務データサイトの値。決算発表の事業利益と同一かは未確認 | 2.31兆円 | 1,451億円 |
ピークのあと
ピーク(2025年10月27日)の後、2026年3月期決算で売上収益2兆3,112億円(前期比8.5%増)、当期利益1,081億円(同22.9%増)と最高を更新し、年間配当は前期から21円増の171円とした。52週高値の3,766円は2026年3月3日とする情報があり、ピーク日との関係は未確認。
2倍に届いた時点のデータ
- 時価総額（概算）
- 4,236億円
- 起点から2倍まで
- 46営業日
- 起点から10倍まで
- 1218営業日
| 値動きの条件 | 基準 | この銘柄 |
|---|---|---|
| 小型 | 時価総額が83億円未満 | — |
| 速い | 安値から2倍まで77営業日以内 | 当てはまる |
| 急騰 | 直近20日の上昇率が51%超 | — |
| 回転 | 浮動株回転（10日売買高÷浮動株数）が0.137以上 | 当てはまる |
4つの条件は、2倍に届いた銘柄のうち10倍まで行きやすかった値動きの特徴です。詳しくはこのサイトについて。
出典
- 投資と財務のブログ: 川崎重工 2025年3月期決算
- PayPay証券: 川崎重工業 +5.63% 業績予想の上方修正と好決算(2025-02-10)
- PayPay証券: 川崎重工業 +4.73% 目標株価引き上げと防衛関連の出遅れ買い(2025-09-19)
- carview: 川崎重工の2026年3月期決算、売上・利益ともに過去最高
- EDINET DB: 川崎重工業 年度別財務
型: 構造変化テーマ（需要の構造が変わり、それを受けた会社の利益が大きく伸びた）。副次の型: 業績転換。 背景の確からしさ: 中（出典の質と量から判断）。調査日: 2026年10月9日。 背景は報道・決算資料などを要約したもので、原文ではありません。